ＹＫＫＡＰ｜検索結果: ｜次代の住まいを考える月刊スマートハウス

ソーラーカーポートの可能性を改めて語る上で、欠かせないのがその駐車場屋根という設置箇所からの落雪回避と、言うまでもなく美観性だ。特に積雪地域の住宅密集地では、屋根上太陽光パネルからの落雪による近隣トラブルが多発している。また住宅美観性を重視する施主にとって、太陽光パネルの重々しい雰囲気は毛嫌いされがちでもある。
　
こういった課題を乗り越え、施主メリット、再エネ導入の推進を図るべく、ソーラーカーポートの設置に勤しむビルダーが存在する。本特集ではソーラーカーポートの有用性を再点検しながら、彼らの実設置での課題やポイントを交え紹介する。

No.107（2024年1月号）1月20日発刊

2023.12.20

住宅用太陽光発電・蓄電池を日本で最も多く売った販売・施工店はどこだ——。
　
今年で8回目を数える本誌恒例企画の「スマエネ販売・施工店売上高ランキング」を実施した。長く続いたモノ不足感も随分と緩和され、良好な仕入れ・調達環境に戻った2022年度の住宅用太陽光発電・蓄電池市場。燃料高に端を発した電気代の高騰や各種補助金なども後押しとなって、ユーザーの両機器に対する関心は次第に高まり、これを商機と捉えた販売・施工のプロたちは提案を一気に加速させていった。
　
こうしてトップ販売・施工店27社のうち21社が前年を上回る結果となり、増加率も平均30％と各社とも堅調な伸びを示しランクイン。その中で本ランキングを制したのはELJソーラーコーポレーションで、前回首位の新日本住設を8億33百万円の差で振り切り２年ぶりに王者に輝いた。

No.103（2023年9月号）8月20日発刊

2023.08.18

地方自治体が主導となって地域の特性に合わせた独自省エネ基準を制定する動きが強まっている。いずれも、国の省エネ基準は言うまでもなくZEH基準までも優に超える外皮性能、一次エネルギー消費量削減を設定し、住む人の省エネ・健康・快適性向上をはじめ地域脱炭素化の推進につなげるべく訴求を図っている。
　
今回、本誌では全14自治体をピックアップ。北海道や札幌市のように国に先んじて古くから住宅高性能化の研究開発に力を入れ随時グレードアップさせてきた自治体もあれば、今まさに基準の見直しを検討する東京都や、ちょうど基準を策定しこれから推進を図る仙台市や横浜市、北九州市など歩みはそれぞれ。
　
期待が寄せられる各自治体独自の省エネ住宅—。その基準のあり方や、トレンド等をまとめた。

No.102（2023年8月号）7月20日発刊

2023.07.20

昨年より急浮上した太陽光パネル製造への人権問題。シリコン製造過程における新疆ウイグル自治区での強制労働が争点であるが、東京都の設置義務化、そしてそれに対する太陽光アンチの声も後押ししているのか、太陽光発電が話題に上る度に問題提起される機会が目立つ。

昨夏、アメリカがウイグル強制労働防止法によりパネルを輸入差し止めしたことに端を発し、国内でもその情報の流布は止まらなかった。既に非住宅分野ではあるが、ウイグルとの関わりを否定できなかったために案件を失注した事業者もいる。

本特集では、太陽光業界やウイグル問題、国際情勢に詳しい専門家7名に今回の問題について各自の意見を求めた。一部の有識者らの声ではあるが、今後、間違いなく太陽光発電システムが普及する中で、この問題の現状を把握し、どう事業を進めていくべきか方向性を見極めて欲しい。

No.99（2023年5月号）4月20日発刊

2023.04.12

都市部を中心に見られる狭小住宅では、周囲の建物や障害物により日照りの影響を受けやすく、密集地であることから近隣への安全等の配慮も求められ、太陽光発電を搭載する上で不利な条件が重なる。

国としては太陽光発電の設置を求めない『ZEH Oriented』基準を設けるなどで普及を進めているが、一方で、そうした課題を払拭し、太陽光発電の最大限導入に貢献できる製品がある。「パワーオプティマイザ」という太陽光パネル1枚1枚に取り付けるデバイスだ。

東京都においては令和5年度から同デバイスを含めた太陽光発電設置の助成事業もスタートしており、今後、都のみならず”ZEH難所地”を抱える地域でも救世主として活躍することが期待される。もちろん、安全性も向上させることから難所以外での普及も後押しできる製品として注目を浴びそうだ。