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“YKK AP”で検索した結果、46件の記事が見つかりました
【18年12月版】サクッとCHECK!業界ニュース
2018.12.26
『月刊スマートハウス』WEB編集部では、月間毎の発表情報を一覧にまとめ随時更新しています。日々の情報収集やマーケティング活動にお役立てください。
【12月25日】
〔蓄電池〕 :エリーパワー、屋内壁掛蓄電システム開発
【12月21日】
〔新電力〕 :エネット、城南信用金庫と再エネ&J-クレジット販売契約
〔政策〕 :国土交通省、次世代住宅ポイント制度 創設
〔提携〕 :東京電力パワーグリッド、小笠原母島で再エネ100%電力供給に向けた協定締結
【12月20日】
〔太陽光〕 :東京電力、太陽光発電量予測技術コンテスト開催
【12月19日】
〔協業〕 :ナック、ジャーナルスタンダードと業務提携
〔民泊〕 :レオパレス、IoT民泊物件の運営を開始
【12月18日】
〔太陽光〕 :東京電力ベンチャーズ、住宅太陽光発電導入マッチングシステム開発
【12月17日】
〔買収〕 :レカム、太陽光販売の産電を買収
〔合弁会社〕 :ヤマダ電機、小型EV事業本格化 スリーダムと合弁で
〔蓄電池〕 :FDK、世界最高水準の高電圧 超小型全固体電池のサンプル出荷開始
〔蓄電池〕 :オランジュ、蓄電池消費率改善技術のライセンス契約締結
〔次世代インフラ〕:東芝&東電エナジー、蓄電池をIoTで制御VPP運用サービスを開始
〔次世代インフラ〕:関西電力など3社、蓄電池で系統安定化実証スタート
〔協業〕 :ダイキン&東大、「産学協創協定」締結
〔サービス終了〕 :東芝ライテック、『フェミニティ倶楽部』サービス終了
〔スマートライフ〕:セキュアル、スマートタウン向けのサービスプラットフォーム開発
【12月14日】
〔余剰電力〕 :北海道電力、2019年問題対象ユーザーの余剰電力継続買取
〔新電力〕 :電力スイッチング率20%超え
〔調査〕 :日本電機工業会、18年度上期 太陽光パワコン出荷統計
〔スマートホーム〕:ラトックシステム、新型スマート家電リモコン発売
【12月13日】
〔余剰電力〕 :日本気象協会、卒FIT世帯の余剰電力買取に関するコンサルティングサービス開始
【12月12日】
〔ゼロエネ〕 :エスイーエム・ダイキン、ZEHパッケージ発売
〔余剰電力〕 :四国電力、2019年問題対象ユーザーの余剰電力継続買取 表明
〔蓄電池〕 :スマートソーラー、新築住宅向け蓄電池付太陽光発電システム発売
【12月10日】
〔リノベ〕 :YKK&アルティザン、中古戸建をLCCM住宅相当にリノベ
〔政策〕 :経済産業省、「調達価格が変更される事業計画の変更認定整理表」更新
【12月07日】
〔政策〕 :環境省、「日本の気候変動対策支援イニシアティブ2018」発表
〔調査〕 :静岡県、停電時の住宅用太陽光発電設備利用実態調査
【12月06日】
〔表彰〕 :平成30年度 新エネ大賞決定!
【12月05日】
〔政策〕 :経済産業省、FIT制度における太陽光発電の未稼働案件へ新対応
〔火災警報器〕 :パナソニック、住宅用火災警報器 累計生産台数5,000万台突破
【12月04日】
〔リノベ〕 :YKK&リビタ、中古戸建を「HEAT20 G1」相当にリノベ
〔調査〕 :文部科学省、公立学校施設における再エネ設備等の設置状況 公表
【12月03日】
〔調査〕 :パナソニック、世田谷区で宅配ボックス実証実験スタート
〔協業〕 :京セラ&ソニー、新規事業創出プログラム開始
【11月29日】
〔余剰電力〕 :中部電力&デンソー、エコキュートと全館空調でDRサービス開始
【11月28日】
〔ガイドライン〕 :内閣官房、消費税率の引上げに伴う価格設定(ガイドライン)
【11月14日】
〔団体〕 : 一般社団法人太陽光発電事業者連盟 発足
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【18年7月版】サクッとCHECK!業界ニュース
2018.07.31
『月刊スマートハウス』WEB編集部では、月間毎の発表情報を一覧にまとめ随時更新しています。日々の情報収集やマーケティング活動にお役立てください。
【7月01日】
〔太陽光〕 :DMM、300Wクラスの高出力住宅用太陽電池パネル発売
〔蓄電池〕 :日産自動車、蓄電子会社売却中止 ファンド側の資金不足で
〔調査〕 :日本冷凍空調工業会、最新エコキュート満足度調査結果「9割が満足」
〔調査〕 :総務省、IoT機器に関する脆弱性調査結果
【7月02日】
〔政策〕 :新・エネルギー基本計画が閣議決定
〔政策〕 :国土交通省、「次世代住宅プロジェクト2018」提案募集 開始
〔政策〕 :環境省、太陽光発電のリサイクル・適正処分等に関する検討チームの取りまとめ
〔セミナー〕 :大阪府、中小企業向け「蓄電池・燃料電池分野への参入セミナー」開催
【7月05日】
〔給湯機〕 :ノーリツ、見守り機能搭載のハイブリッド給湯・暖房システム発売
〔太陽熱〕 :OMソーラー、全館冷暖房・給湯器を1台で担う新システム
〔スマートホーム〕:Qrio、ハンズフリー解錠可能なスマートロック発売
【7月06日】
〔政策〕 :総務省、IoT新時代の未来づくり検討委員会とりまとめ(案)公開
〔注意喚起〕 :国民生活センター、給湯器や家具・家電など地震による転倒防止注意呼びかけ
〔スマートホーム〕:中部電力、ヘルステックベンチャーと業務提携
〔スマートホーム〕:関西電力、IoT・スマートリモコンで家電制御サービス開始
【7月08日】
〔災害状況〕 :経済産業省、西日本豪雨の被害・対応状況まとめ
【7月09日】
〔注意喚起〕 :JAF、水害による被災車両 漏電火災注意
【7月10日】
〔ゼロエネ〕 :大京、日本初「Nearly ZEH-M」取得
〔宅配ボックス〕 :フルタイムシステム、宅配ボックスでお掃除ロボットをシェア
【7月11日】
〔太陽光〕 :中国電力、接続申込済量30日等出力制御枠の660万kWに到達
〔蓄電池〕 :大阪府、ダイヘンなどに電池産業創出事業補助金交付決定
〔充電器〕 :ダイヘン、急速充電と蓄電設備を一体化したV2Xシステム開発
〔ゼロエネ〕 :SII、ZEHビルダー登録更新6821件へ
【7月13日】
〔スマートホーム〕:喋る薬用『AI養命酒』登場
【7月17日】
〔太陽光〕 :JPEA、太陽電池の適正処理(リサイクル)可能な廃棄物処理業者一覧公表
〔スマートホーム〕:パナソニック、住宅用モニター付き屋外カメラ発売
【7月19日】
〔スマートホーム〕:パナソニック&東電グループ、住宅向けIoTサービス事業化に向け協議
【7月20日】
〔ゼロエネ〕 :5つ星ZEHビルダー、累計398件へ
〔脱炭素〕 :富士通、脱炭素目指す国際イニシアチブ『RE100』加盟
〔スマートホーム〕:アイスタイル、いびき防止パッド発売
【7月23日】
〔蓄電池〕 :カナディアンソーラー、トライブリッド蓄電システム発売
〔調査〕 :経済産業省、ブロックチェーン技術の国内外動向調査とりまとめ
〔資料〕 :太陽光発電協会、PVJapan2018セミナー講演資料 公開
【7月23日】
〔太陽光〕 :経産省、太陽光パネルの大量廃棄が発生する『2040年問題』を解説
〔電力〕 :中部電力、ユーザー参加型の電力取引サービス開始
〔太陽光〕 :経済産業省、再エネ定期報告で注意喚起 認定取り消しの可能性も
〔電力〕 :九州電力、高齢者熱中症予防プラン創設 電気料金1割引
【7月25日】
〔窓〕 :YKK、北海道生まれの高性能樹脂窓「プラマードH」発売
〔宅配ボックス〕 :ナスタ、お洒落な戸建用宅配ボックス発売
〔給湯機〕 :エコキュート、累計出荷台数600万台突破
【7月26日】
〔スマートライフ〕:沖電気工業など3社、スマートシューズで認知症など予防
〔スマートホーム〕:アマゾン、ディスプレイ付きスマートスピーカー「Amazon Echo Spot」発売
〔スマートホーム〕:スペクトラム、熱中症予防に「暑さ指数」でエアコン制御
【7月27日】
〔スマートホーム〕:スマートミラー開発ベンチャ、ポーラ等に第三者割当増資を実施
〔蓄電池〕 :定置用リチウム蓄電出荷統計、17年度43%増4.9万台
〔スマートライフ〕:アシックス、歩くだけで足の動きをデータ化
〔断熱ドア〕 :三協アルミ、高断熱玄関ドア発売
【7月30日】
〔スマートホーム〕:九州電力、オリジナル音声AIを活用したIoTサービス開始
〔スマートホーム〕:シャープ、猫⽤システムトイレ型 「ペットケアモニター」発売
〔政策〕 :環境省、地域再省蓄エネサービスイノベーション促進委員会設立
〔政策〕 :東京都、太陽光発電設備の3Rに向けた検討開始
【7月31日】
〔スマートライフ〕:NEDO、IoT家電による生活データ活用サービスの実証事業 開始
【17年度版】スマートハウス関連 決算資料集
2018.06.22
スマートハウス関連企業の通期決算発表が一斉スタートしました。しかしながら、参画事業者は住宅・製造・流通・インフラなど多岐に渡るため情報収集は骨の折れる作業となります。そこで『月刊スマートハウス』WEB編集部は、業界のお役たちサイトとして主要企業の決算資料をリスト化・整理し、5月下旬頃まで続く公開情報を順次更新していきます。今年度の戦略構想やマーケティング活動にお役立てください。【最終更新日:6月10日】
【住宅】
▷積水ハウス〔1928〕 :<01月期>決算短信、補足資料(3月8日公表)
▷ヤマダ・エスバイエルホーム〔1919〕:<02月期>決算短信、補足資料(4月19日公表)
▷積水化学工業〔4204〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月26日公表)
▷大和ハウス工業〔1925〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月10日公表)
▷旭化成〔3407〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月11日公表)
▷住友林業〔1911〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月11日公表)
▷ミサワホーム〔1722〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月8日公表)
▷三井ホーム〔1868〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月8日公表)
▷サンヨーホームズ〔1420〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月9日公表)
▷細田工務店〔1906〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月14日公表)
▷飯田グループ〔3291〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月15日公表)
▷ナック〔9788〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月11日公表)
▷住友不動産〔8830〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月10日公表)
▷桧家ホールディングス〔1413〕 :<12月期>決算短信、補足資料(2月8日公表)
【製造】
<総合>
▷パナソニック〔6752〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月10日公表)
▷三菱電機〔6503〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
▷東芝〔6502〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月15日公表)
▷日立製作所〔6501〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
<太陽光・蓄電・V2H>
▷シャープ〔6753〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月26日公表)
▷京セラ〔6971〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月26日公表)
▷昭和シェル〔5002〕 :<12月期>決算短信、補足資料(2月14日公表)
▷オムロン〔6645〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月26日公表)
▷田淵電機〔6624〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月31日公表)
▷ニチコン〔6996〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月10日公表)
▷エヌエフ回路設計ブロック〔6864〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月15日公表)
▷正興電機製作所〔6653〕 :<12月期>決算短信、補足資料(2月9日公表)
▷村田製作所〔6981〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
▷マクセルホールディングス〔6810〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
▷日本電気〔6701〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
▷GSユアサ〔6674〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月8日公表)
▷東光高岳〔6617〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月24日公表)
▷日本アジアグループ〔3751〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月8日公表)
<給湯機>
▷ダイキン工業〔6367〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月9日公表)
▷コロナ〔5909〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月9日公表)
▷リンナイ〔5947〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月9日公表)
▷デンソー〔6902〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
▷ノーリツ〔5943〕 :<12月期>決算短信、補足資料(2月14日公表)
▷長府製作所〔5946〕 :<12月期>決算短信、補足資料(2月9日公表)
<建・電・管材>
▷カネカ〔4118〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月11日公表)
▷日本アクア〔1429〕 :<12月期>決算短信、補足資料(2月8日公表)
▷ニチアス〔5393〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月7日公表)
▷アキレス〔5142〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月10日公表)
▷JSP〔7942〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
▷LIXIL〔5938〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月7日公表)
▷TOTO〔5332〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
▷大建工業〔7905〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月11日公表)
▷YKK〔非上場〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月15日公表)
▷文化シヤッター〔5930〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月15日公表)
▷三和ホールディングス〔5929〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月14日公表)
▷オーデリック〔6889〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月11日公表)
▷エレコム〔6750〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月8日公表)
▷日東工業〔6651〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月14日公表)
▷アイホン〔6718〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月7日公表)
▷能美防災〔6744〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月9日公表)
▷ホーチキ〔6745〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
▷福井コンピュータHD〔9790〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月11日公表)
【流通】
▷高島〔8007〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月10日公表)
▷ユアサ商事〔8074〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月11日公表)
▷山善〔8051〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月10日公表)
▷JKホールディングス〔9896〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月11日公表)
▷すてきナイスグループ〔8089〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月11日公表)
▷ジューテックHD〔3157〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月10日公表)
▷OCHIホールディングス〔3166〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月7日公表)
▷クワザワ〔8104〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月15日公表)
▷因幡電機産業〔9934〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月14日公表)
▷橋本総業HD〔7570〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月9日公表)
▷長瀬産業〔8012〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月7日公表)
▷エディオン〔2730〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月8日公表)
▷ヤマダ電機〔9831〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月10日公表)
▷コムシスHD〔1721〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月8日公表)
▷グリムス〔3150〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月15日公表)
▷エフティグループ〔2763〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月10日公表)
▷サニックス〔4651〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月14日公表)
▷動力〔1432〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月15日公表)
【インフラ】
<電力>
▷北海道電力〔9509〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
▷東北電力〔9506〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月26日公表)
▷東京電力〔9501〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月26日公表)
▷中部電力〔9502〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
▷北陸電力〔9505〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月25日公表)
▷関西電力〔9503〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
▷中国電力〔9504〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
▷四国電力〔9507〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月26日公表)
▷九州電力〔9508〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
▷沖縄電力〔9511〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
<ガス>
▷大阪瓦斯〔9532〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月26日公表)
▷東京瓦斯〔9531〕 :<03月期>決算短信、補足資料(4月27日公表)
<情報・通信>
▷日本電信電話〔9432〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月11日公表)
▷ソフトバンク〔9984〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月9日公表)
▷KDDI〔9433〕 :<03月期>決算短信、補足資料(5月10日公表)
【完売】No.25 (2017年3月号)2月20日発刊
2017.02.07
ZEHの普及舞台が着々と整いつつある一方、ZEHは太陽光発電システムをはじめ高効率機器、高性能建材を導入する必要があるため、もっぱら”高コスト”のイメージだけが先行し、この先入観がZEH普及の障壁ともなっている。打破するにはコストを意識した「提案方法」が課題となり、如何に施主へメリットを伝えることができるかが重要である。そこで、連載企画第三弾となる今号では、その〝訴求方法〟についてフォーカス。ZEHの経済性や健康性などのメリットを、どう訴求し売買契約へ結びつけていくと良いか。実際のZEHビルダーが行っている提案成功術を紹介するとともに、その手法を紐解く。
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【完売】No.6(2015年8月号)7月20日発刊
2015.07.10
第1四半期の住宅向け太陽光発電システムの市場が落ち込んでいる。大きな要因は東名阪以外の電力会社管内で太陽光発電の出力制御ルールが消費者にも広く浸透しているからで「無制限・無補償の出力制御」というワードが独り歩きし、太陽光システムは売電できなくなるという”誤解”に苛まれている。そこで本誌では、住宅用太陽光販売応援企画を実施した。制御ルールに対応するパワコン業界の動向や対策機器ともなる蓄電池の動向を詳報するほか、出力制御の可能性がほぼゼロであることや、ダブルソーラー、エコキュート等『太陽光+α』の効果を試算するなど住宅用太陽光販売”活性化の術”を記した。
この号は完売しました
【完売】No.5(2015年7月号)6月20日発刊
2015.06.15
2030年度のエネルギー需給見通しで、再エネ、原子力、化石燃料系など各電源の構成比率について討論が行われている。その中で、再エネは安定的な運用が可能な地熱・水力・バイオマスを積極的に拡大することで22~24%程度とし、最も普及している太陽光についてはコスト削減、国民負担の抑制の観点から7%に留めた。本誌がスマートハウス実現の急先鋒として期待を寄せる太陽光。7%という割合について業界の専門家たちはどう認識しているのか、電源構成のあるべき姿やそれを実現する課題、必要な施策など意見を纏めた。
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