太陽光発電協会｜検索結果: ｜次代の住まいを考える月刊スマートハウス

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“太陽光発電協会”で検索した結果、62件の記事が見つかりました

パナソニック会長の長榮周作氏、太陽光発電協会（JPEA）の新代表理事に

2015.06.09

　6月8日、太陽光発電協会（JPEA）は平成27年6月定時社員総会を開催、新役員（理事、監事）を選出すると共に、新任理事の中から、パナソニック代表取締役会長の長榮周作氏を新代表理事として選任し承認した。代表理事の交代に伴い事務局長も交代となり、亀田正明氏が就いた。任期は２年とする。
　定時総会の開会挨拶で、下村節宏前代表理事は「エネルギーのベストミックス検討において、再生エネ比率22～24%という案が出ているが、太陽光発電が最低でも2030年に100GW導入できなければ、現実的に達成が難しい。さらなる技術の進化や創意工夫を進め、業界を挙げて自助努力に取り組むべき正念場だ。太陽光の優遇政策が岐路に立つなか、制度のみに頼ることのない「プロ」集団として業界自身がしっかりと自立してゆくことが必要である」と語った。

太陽光発電協会(JPEA)、パネル出荷量調査、14年度9.8GW

2015.05.21

　一般社団法人太陽光発電協会（代表理事・下村節宏三菱電機相談役、JPEA）は5月21日、2014 年度第4 四半期及び14 年度の太陽電池出荷量の調査結果を発表、日本における14年度の太陽電池パネルの総出荷量は9,872MW、前年度比114%とした。このうち国内出荷が9,216MW、海外出荷が655MW。国内出荷の内訳は住宅用が1,973MW、産業用が7,241MWとした。

太陽光発電協会（JPEA）、北海道・北陸・四国３電力の出力制御シミュレーション公開

2015.04.16

太陽光発電協会（JPEA）は４月14日、新たに北海道・北陸・四国の３電力における出力制御の可能性を試算、既に発表済みの東北・中国・九州を加え６電力のシミュレーション結果を公表した。同シミュレーションは各電力会社の太陽光システム導入量と、13年の時間毎の電力需要実績、ベースロード等電源（原子力・バイオマス等）、地域間連系線の活用を考慮し、30日ルール、360時間ルール、指定ルール（無制限）を極力同等の制御率となるように試算している。

太陽光発電協会（JPEA）、『JPEA PV OUTLOOK 2030』姉妹編公開

2015.04.10

　一般社団法人太陽光発電協会は『JPEA PV OUTLOOK 2030』の姉妹編を公開。固定価格買取制度（FIT）の導入効果が顕著であったことから普及推移等を見直した。
　同資料は太陽光発電産業の将来ビジョンとしてJPEAが02年より発行しているもの。6回目の発行となる今回、国内累積導入量目標100GWに変更はないが「設備認定量が約70GWに到達するのは25年を過ぎてからと予測していたため、系統制約が10年前倒しで現実のものとなった」等としている。
　住宅用に関する概要を示すと、直近では全量買取を前提とした10kW以上が件数の約2割を占めることで容量は拡大する。一方、数年後には10kW未満に収斂し、安定的な市場を形成すると想定している。
　今後の市場変化としては、19年以降に電力の自由取引が増加。安価な売電単価が予想されるため、エコキュートの昼間運転、蓄電池活用等を複合させた自家消費システムの経済メリットが大きくなり、系統への負荷も低減できる等とした。

No.107（2024年1月号）1月20日発刊

2023.12.20

住宅用太陽光発電・蓄電池を日本で最も多く売った販売・施工店はどこだ——。
　
今年で8回目を数える本誌恒例企画の「スマエネ販売・施工店売上高ランキング」を実施した。長く続いたモノ不足感も随分と緩和され、良好な仕入れ・調達環境に戻った2022年度の住宅用太陽光発電・蓄電池市場。燃料高に端を発した電気代の高騰や各種補助金なども後押しとなって、ユーザーの両機器に対する関心は次第に高まり、これを商機と捉えた販売・施工のプロたちは提案を一気に加速させていった。
　
こうしてトップ販売・施工店27社のうち21社が前年を上回る結果となり、増加率も平均30％と各社とも堅調な伸びを示しランクイン。その中で本ランキングを制したのはELJソーラーコーポレーションで、前回首位の新日本住設を8億33百万円の差で振り切り２年ぶりに王者に輝いた。

No.95（2023年1月号）12月20日発刊

2022.12.16

　住宅用太陽光発電・蓄電池を日本一売った販売・施工店はどこだ。今年で7回目となる本誌恒例企画「スマエネ販売・施工店売上高ランキング」を実施した。

　太陽光発電、蓄電池ともに供給サイドにおいて部材不足・高騰による供給不安が続いた2021年度市場。これに伴い両機器の仕入難・調達難を強いられる格好となった流通サイドだが、脱炭素社会の実現に向け、販売の手を緩めるワケにはいかないプロたちは、これまでの販売・施工実績や実力をもってメーカー・商社と上手くコミュニケーションを図りながら、ひたむきに提案営業を続けた。

　そうした決して良好とは言えない販売環境ながらも、多くの販売・施工店が増収し、まさに「激戦」となった。見事トロフィーを手にしたのは—。

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No.83（2022年1月号）12月20日発刊

2021.12.15

　住宅用太陽光発電・蓄電池の販売に携わるプロたちのタイトルマッチ─。本誌恒例、6回目となるスマエネ販売・施工店の売上高ランキングを実施した。対象者は、前回の上位ランクイン企業をはじめ太陽光パネルメーカーの販売特約店や業界団体加盟企業など全700社で、同リストより徹底調査を行った。
　今回のランキングでは、決算期の違いによるコロナの影響を「受ける」「受けない」のバラつきはなく、全社とも横並びで販売を競うガチンコ勝負となった。そんな中、業態により大幅に売上高を伸ばす企業もあれば落とす企業もあり、ビッグ販売店の吸収合併や倒産など変化が大きかった20年度。波乱の１年を乗り越え、チャンピオンベルトを手にしたのは─。

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No.71（2021年1月号）12月20日発刊

2020.12.20

日本が目指す脱炭素社会に欠かせない太陽光発電や蓄電池は、誰が一番売っているのか。本誌は恒例企画である『スマエネ販売ランキング』を実施した。太陽光パネルメーカーの販売店や業界団体加盟企業など約1,700社を対象に有力企業をピックアップ。 2019年12月から2020年11月の間に期末を迎えた決算(2019年度決算ベース)のランキングを行った。

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