月刊スマートハウス

  • 業界ニュース
  • 会社概要
  • お問い合せ

検索結果

太陽光発電協会”で検索した結果、58件の記事が見つかりました

パナソニック会長の長榮周作氏、太陽光発電協会(JPEA)の新代表理事に

2015.06.09

 6月8日、太陽光発電協会(JPEA)は平成27年6月定時社員総会を開催、新役員(理事、監事)を選出すると共に、新任理事の中から、パナソニック代表取締役会長の長榮周作氏を新代表理事として選任し承認した。代表理事の交代に伴い事務局長も交代となり、亀田正明氏が就いた。任期は2年とする。
 定時総会の開会挨拶で、下村節宏前代表理事は「エネルギーのベストミックス検討において、再生エネ比率22~24%という案が出ているが、太陽光発電が最低でも2030年に100GW導入できなければ、現実的に達成が難しい。さらなる技術の進化や創意工夫を進め、業界を挙げて自助努力に取り組むべき正念場だ。太陽光の優遇政策が岐路に立つなか、制度のみに頼ることのない「プロ」集団として業界自身がしっかりと自立してゆくことが必要である」と語った。

太陽光発電協会(JPEA)、パネル出荷量調査、14年度9.8GW

2015.05.21

JPEA 一般社団法人太陽光発電協会(代表理事・下村節宏三菱電機相談役、JPEA)は5月21日、2014 年度第4 四半期及び14 年度の太陽電池出荷量の調査結果を発表、日本における14年度の太陽電池パネルの総出荷量は9,872MW、前年度比114%とした。このうち国内出荷が9,216MW、海外出荷が655MW。国内出荷の内訳は住宅用が1,973MW、産業用が7,241MWとした。

太陽光発電協会(JPEA)、北海道・北陸・四国3電力の出力制御シミュレーション公開

2015.04.16

太陽光発電協会(JPEA)は4月14日、新たに北海道・北陸・四国の3電力における出力制御の可能性を試算、既に発表済みの東北・中国・九州を加え6電力のシミュレーション結果を公表した。同シミュレーションは各電力会社の太陽光システム導入量と、13年の時間毎の電力需要実績、ベースロード等電源(原子力・バイオマス等)、地域間連系線の活用を考慮し、30日ルール、360時間ルール、指定ルール(無制限)を極力同等の制御率となるように試算している。
北電 シミュレーション 北陸 シミュレーション 四電 シミュレーション

太陽光発電協会(JPEA)、 『JPEA PV OUTLOOK 2030』姉妹編 公開

2015.04.10

 一般社団法人太陽光発電協会は『JPEA PV OUTLOOK 2030』の姉妹編を公開。固定価格買取制度(FIT)の導入効果が顕著であったことから普及推移等を見直した。
 同資料は太陽光発電産業の将来ビジョンとしてJPEAが02年より発行しているもの。6回目の発行となる今回、国内累積導入量目標100GWに変更はないが「設備認定量が約70GWに到達するのは25年を過ぎてからと予測していたため、系統制約が10年前倒しで現実のものとなった」等としている。
 住宅用に関する概要を示すと、直近では全量買取を前提とした10kW以上が件数の約2割を占めることで容量は拡大する。一方、数年後には10kW未満に収斂し、安定的な市場を形成すると想定している。
 今後の市場変化としては、19年以降に電力の自由取引が増加。安価な売電単価が予想されるため、エコキュートの昼間運転、蓄電池活用等を複合させた自家消費システムの経済メリットが大きくなり、系統への負荷も低減できる等とした。

No.59(2020年1月号)12月20日発刊

2019.12.16

 本誌1月号の恒例企画である『スマエネ販売ランキング』を今年も実施した。対象者は、前回上位陣をはじめ、太陽光パネルメーカーの販売店や業界団体加盟企業、見積比較サイト登録店のほか、業界各社から名寄せした約1,700社。この独自リストから有力企業をピックアップし、2018年度のランキングを行った。

 西日本豪雨や北海道胆振東部地震など大規模災害が多発した18年度は、まさに有力販売店たちが先行して提案していた創蓄連携システムが活躍した年であったと言える。住宅用太陽光システムの市場が縮小する中、防災を切り口に蓄電システムを積極的に提案したことで、いずれも売上規模拡大を実現している。

 住まいにレジリエンス性が一層求められる転換期となった18年度。どの企業が、どの様な戦略をもって活躍したのか。それではランキングの詳細に移ろう。

 

Amazonからのご購入はこちら

【19年10月版】サクッとCHECK!業界ニュース

2019.11.27

『月刊スマートハウス』WEB編集部では、月間毎の発表情報を一覧にまとめ随時更新しています。日々の情報収集やマーケティング活動にお役立てください。

【10月31日】
大日本印刷、住宅のCADデータを基にVRで間取りコーディネートなど体験できるシステム開発
▷アマゾンジャパン、定型アクションでスキル設定可能に
stak、セントロから資金調達実施
国土交通省、サステナブル建築物先導事業採択者決定
日本データサイエンス研究所&佐川急便&東京大学大学院、AIと電力データを用いた不在宅配回避システム実証実験
▷NextDrive、台北の賃貸マンションで創・蓄・省エネを実現するスマートコミュニティ実証実験開始

【10月30日】
住宅生産団体連合会、経営者の住宅景況感調査報告発表 第3四半期受注戸数△55pt.見通し
エコーネットコンソーシアム、ECHONET Liteシリーズ取得状況公開
オムロン、環境事業をオムロンソーシアルソリューションズに承継
リンクジャパン、1画面内で6家電操作可能なスマートホームアプリリリース

【10月29日】
YKK AP、玄関ドア用と同一のカードキーや暗証番号で施解錠可能な宅配ボックス発売
エコーネットコンソーシアム、2019年度第2四半期活動報告
プレハブ建築協会、注文戸建住宅ZEH率過半数超え達成

【10月28日】
大日本印刷、渋谷にIoT体感ショールミング店舗期間限定オープン
中部電力、山口県でスマートメーター焼損

【10月25日】
YKK AP、京都の高断熱・耐震&IoTリノベ住宅竣工
日立化成、タイに新会社設立し自動車用鉛蓄電池事業移転
【10月24日】
▷mobby ride&LINE Fukuoka、福岡エリアにおける事業支援の約束を

【10月23日】
国富町&ソーラーフロンティア、避難所4箇所への太陽光発電と蓄電池導入に向けたCF開始
▷TRUST SMITH、ドローン活用し太陽光パネルの亀裂を検知するAIシステム開発
山形化成工業、現場でゴミを出させない断熱材プレカットサービス開始
小田原市、EVを活用した地域エネルギーマネジメント実施
野原ホールディングス、半数の建築士が情報収集の効率化を希望していると発表
熊本電力、卒FITユーザー向け余剰電力買取価格12~13円/kWh

【10月21日】
城東テクノ、シロアリ返し付き基礎断熱・気密パッキン発売

【10月18日】
ソニーネットワークコミュニケーションズ、スマートホームサービス専用アプリを全面リニューアル
経済産業省、吉野彰旭化成名誉フェローが訪問・報告
アブリテックジャパン、デルタ電子製EVチャージャーの販売開始
経済産業省&総務省など、5GやIoT等のサイバーセキュリティリスクに対する重要性を認識

【10月17日】
▷積水化学工業、積雪エリア向けレジリエンス住宅発売(リリースリンク切れ)
太陽光発電協会、台風15号時自立運転機能利用率79.8%

【10月16日】
積水化学工業、耐震等級3を標準クリアしたジリエンス住宅発売

【10月15日】
電源開発、パートナー企業10社と持続可能なライフスタイルを提案する住環境プロジェクト発表
三菱地所ホーム、東京ガスと共同で太陽光初期費用ゼロ円モデル提供開始
新エネルギー・産業技術総合開発機構、東京臨海部で自動運転の実証実験開始
京都大学&リコー電子デバイス&ニチコン、フィルム型太陽光電池と二次電池を活用した自立型IoT環境センサー開発

【10月11日】
経済産業省、『日ASEAN スマートシティ・ネットワーク ハイレベル会合』でスマートライフ分科会開催
北海道経済部産業振興局、省エネ・シンエネ促進大賞発表 YKK APがトリプルガラス樹脂サッシで大賞受賞

【10月10日】
▷ビーラボ、体温で発電し自動で蓄電するスマートウォッチ発売
パナソニックホームズ、初期保証業界最長の躯体35年防水30年で提供
ネコリコ、LINEで自宅の状況がわかるIoTサービスが体感できるミニチュアハウス展示
東京ガス&京セラ、世界最小エネファーム発売
つくば市、日本初のスマートシティ推進に向け倫理原則を制定
産業競争力懇談会、デジタルスマートシティ構築についての中間報告発表
【10月09日】
リンクジャパン&パラマウントベッド、ベッドとiot機器の連携開発中
旭化成&産業技術総合研究所、吉野 彰氏がリチウムイオン電池に関する研究開発でノーベル化学賞授与
大林新星和不動産など3社、吹田市のサステナブル建築物等先導事業のプロジェクト名決定

【10月07日】
コーユー、太陽光パネル鳥害対策フェンスシステムの金具 省施工に改良
スマートシティ官民連携プラットフォーム、事業支援・分科会開催・マッチング支援などを実施するサイトオープン

【10月01日】
【10月05日】
国土交通省、建築物の質の向上に貢献した個人・団体に対し表彰

【10月04日】
三井ホーム、高効率ルームエアコン1台と熱交換型換気システムを組み合わせた全館空調発売

【10月03日】
akippa、SOMPOホールディングスから資金調達し累計調達金額約35億円に
ソーラーフロンティア&大丸エナウィン、協働し京都の工場に太陽光発電を初期費用ゼロ円モデルで導入
ソーラーパートナーズ、千葉大規模停電で太陽光&蓄電池ユーザー「停電を気にしなかった」
▷リーバイ・ストラウス ジャパン、Googleのウェアラブル技術を活用したIoTジャケット発売

【10月02日】
日本デザイン振興会、グッドデザイン賞ベスト100発表 大賞は31日発表
三菱自動車工業&サニックス、太陽光パネル&V2Hパックと電動車を三菱自動車販売店でワンストップ提供
京セラ、世界初のクレイ型リチウムイオン蓄電池の開発成功 製品化へ
シャープ、停電時最大出力電力を5.5kVAに大幅アップしたクラウド蓄電池発売

【10月01日】
電子情報技術産業協会、Society5.0をまとめた冊子刊行
STOP!ヒートショック、2019-20年シーズンプロジェクト活動開始
MCリテールエナジー、卒FITユーザー向け余剰電力買取9円/kWh 申込み開始
MCリテールエナジー、EV・PHEVの充電し放題など新電力プラン開始
ジュピターテレコム、キューアンドエーとザクアの株式取得しIoT事業の拡大目指す
京セラ、企業の太陽光発電初期費用0円モデル提供する新会社設立
東京電力ホールディングス、再エネ発電事業分割準備会社を設立

No.49(2019年3月号)2月20日発刊

2019.02.13

通信やIoT家電・住設、モビリティ等に関連するエレクトロニクスの総合展CES(セス)が 1月8~11日の4日間、ラスベガスで開催された。世界最大級の同展示会には、各国の大手企業やベンチャー、約4500社が出展し、来場者数は延べ18万人以上に上った。本号では、スマートハウスの最新技術・アイデアが溢れる同展示会をレポートする。
 
Amazonからの購入はこちら

 

No.47(2019年1月号)12月20日発刊

2018.12.13

毎年恒例となった『スマエネ販売店売上高ランキング』。自家消費ニーズの高まりから、太陽光と蓄電池をセットとする創蓄連携提案が増加。今回より太陽光・蓄電システムを合算した売上高でランキングした。対象者は前年の上位陣に加え、パネルメーカー各社の販売店、業界各社から名寄せした独自リストなど約1500社を元に徹底調査。確定値ベースで足並みを揃えるため、全社17年度決算をベースに集計した。結果、トップ30社の売上合計額は、太陽光+蓄電池の市場総金額規模の1/4を占有。今号では、そんな全国有力店の中でも選りすぐり、スマエネトップ30たちを一覧で紹介する。

 

Amazonからのご購入はこちら

 

【18年11月版】サクッとCHECK!業界ニュース

2018.11.30

『月刊スマートハウス』WEB編集部では、月間毎の発表情報を一覧にまとめ随時更新しています。日々の情報収集やマーケティング活動にお役立てください。

【11月30日】
〔調査〕     :グッドフェローズ、蓄電池検討理由アンケート公開
〔政策〕     :国土交通省、「省CO2先導プロジェクト2018」決定
〔余剰電力〕   :沖縄電力、2019年問題対象ユーザーの電気継続購入を表明

【11月29日】
〔余剰電力〕   :東北電力、2019年問題対象ユーザーの電気継続購入を表明

【11月28日】
〔登録状況〕   :ZEHビルダー登録、前月比26件増7023件へ
〔資格〕     :家電製品協会、スマートマスターなど受験申請受付スタート
〔太陽光〕    :京セラ、ヘムロック社との長期購入契約で和解
〔太陽光〕    :太陽光発電協会、「固定価格での買取期間満了」告知ツール 公開
〔電気自動車〕  :日産自動車、V2Hなど「Nissan Energy」発表

【11月26日】
〔政策〕     :経済産業省、太陽光(50kW未満)の認定申請・審査状況
〔余剰電力〕   :関西電力、2019年問題対象ユーザーの電気継続購入を表明

【11月22日】
〔政策〕     :環境省、「断熱及び水回りでCOOL CHOICE」連携事業者 決定
〔統計〕     :JPEA、18年度第2四半期 太陽光出荷統計 公開
〔政策〕     :経済産業省、「SDGs経営/ESG投資研究会」新設
〔見守り〕    :北海道電力、家族見守りサービス開始

【11月21日】
〔報告書〕    :日本電機工業会、電機・電子業界『低炭素社会実行計画』の進捗 公表

【11月20日】
〔電気自動車〕  :日産と住友商事、EVの二次利用で協業
〔資格〕     :家電製品協会、スマートマスター有資格者 全国948箇所を公開

【11月19日】
〔スマートホーム〕:凸版印刷、IoT建材事業スタート
〔再エネ〕    :パナソニック、家電リサイクル工場の使用電力を再エネ100%に切り替え

【11月15日】
〔余剰電力〕   :北陸電力、2019年問題対象ユーザーの電気継続購入を表明
〔アグリゲーター〕:リミックスポイント、ブロックチェーン技術でアグリゲーター事業参入
〔電力需給〕   :経済産業省、17年度エネルギー需給実績を取りまとめ

【11月14日】
〔照明〕     :アイリスオーヤマ、スマートスピーカー対応LED照明 発売

【11月13日】
〔報告書〕    :IEA、World Energy Outlook 2018公開

【11月12日】
〔提携〕     :イオン、中部電力と2019年問題解決に向け協業
〔スマートホーム〕:YKK AP、施錠忘れにIoT戸締り安心システム 発売
〔表彰〕     :平成30年度地球温暖化防止活動大臣表彰 開催
〔照明〕     :ドウシシャ、消臭機能付きLED電球 発売

【11月08日】
〔政策〕     :第40回 調達価格等算定委員会 開催

【11月07日】
〔新会社〕    :丸紅新電力とパネイルが2019年問題解決に向け新会社
〔実証試験〕   :豊田通商と中部電力、電気自動車の蓄電池を活用したV2G実証 開始
〔睡眠〕     :フランスベッド、睡眠IoT製品 発売開始

【11月06日】
〔調査〕     :昭和シェル、ソーラーフロンティアと共同で意識調査

【11月05日】
〔調査〕     :博報堂、「2019年ヒット予想」を発表
〔買収〕     :旭化成ホームズ、米国の部材サプライヤー買収

【11月02日】
〔宅配〕     :経済産業省、再配達削減に向けた取組事例とりまとめ
〔スマートハウス〕:パナソニックホームズ、「HomeX」搭載の都市型IoT住宅発売
〔提携〕     :ミサワホーム、豪州の住宅建設会社に出資

【11月01日】
〔お風呂〕    :リンナイ、日本人の入浴習慣全国調査
〔宅配ボックス〕 :フルタイムシステム、関西電力と全国初の電柱吊宅配ロッカーサービス試行実施
〔情報提供〕   :ZEH協、ZEHビルダー・プランナー向け情報会員募集

【10月30日】
〔スマートハウス〕:パナソニック、くらしの統合プラットフォーム「HomeX」本格始動
〔地産地消〕   :NTTグループ、日産と協業でV2B実証開始
〔ゼロエネ〕   :プレハブ建築協会、「エコアクション2020」17年度実績公表

【10月26日】
〔電気自動車〕  :九州電力など3社、V2B(Vehicle to Building)パイロットプロジェクト開始
〔子育て〕    :パナソニックホームズ、学研と子育て世帯向け戸建住宅 開発
〔スマートホーム〕:東急住宅リース、マウスコンピューターとスマートルーム構築
〔統計〕     :ZEHビルダー登録、34件増の6997件へ

【バックナンバー】
【10月のニュースはこちら】
【09月のニュースはこちら】
【08月のニュースはこちら】
【07月のニュースはこちら】
【06月のニュースはこちら】
【05月のニュースはこちら】

ZEH MASTER(2018年11月1日発刊)

2018.11.01

世界で最高レベルの日本の住宅メーカーがZEHで腕を見せる時が来ている。日本の住宅がZEHを軸に世界のどこよりも優れたものになろうとしているのだ。次代への経営継続を目指すビルダーであれば、その波に決して乗り遅れてはならない。ZEH+、LCCM住宅、VPP連携など、まだまだ日本の住宅は進歩の過程にある。まずは、ZEHをマスターし、未来に貢献する力を有することが、時代を生き抜く礎となる。ZEHビルダー必見・必読の業界唯一の特別編集誌「ZEH MASTER」創刊。

Amazonからのご購入はこちら