総合電機メーカー大手の三菱電機（柵山正樹社長）は1月29日、クラウドなしで複数のスマート家電同士を連携する技術を開発した。各スマート家電がセンサーと機能を、ネットワークを通じて融通し合うことで必要な役割を分担・協調させ、家電単体ではできなかった新しい生活支援サービスを提供できるとした。
　家電間で直接通信を行うわけだが、システム全体をコントロールする家電は、電源オン・オフによって自動で選択される。そのため、家電の買い足しや廃棄などによる接続機器の構成変更にも対応。ユーザーは都度操作・調整することなくシステムアップすることができ、利便性が向上していく仕組みである。
　同技術は、独自のライブラリ（汎用性の高い複数のプログラムを再利用可能な形でひとまとまりにしたもの）に乗せて活用できるようにした。ライブラリは容量３ＭＷのコンパクト実装を実現し、家電に組み込まれているマイコンに搭載可能としている。
　想定される新サービスとして、例えば朝の準備で、ＩＨクッキングヒーターで調理開始を始めると、自動的に電気を点灯するとともに炊飯を開始、電動窓を稼働させ採光し子供を起こし、テレビがついて情報を映し出すなど一連の機器連携を考えている。２０２０年以降の実用化を目指し、研究開発を進めていく。