シャープ｜検索結果: ｜次代の住まいを考える月刊スマートハウス

検索結果

“シャープ”で検索した結果、64件の記事が見つかりました

No.96（2023年2月号）1月20日発刊

2023.01.19

　モノ不足が徐々に緩和される一方で、資材高騰や円安等による製品価格改定、エネルギー価格上昇に伴う光熱費の値上げなどが続いた2022 年。
　現在も、決して良好とは言えない市場環境ではあるが、続く脱炭素の潮流や国の後押しもあり成長軌道に乗ってきた、我が業界の最新動向をまとめた。

【収録内容】

住宅用太陽光発電システム、家庭用蓄電システム、EV・PHV＆V2Hシステム、高効率給湯機、住宅用断熱材、樹脂窓・サッシ、換気設備、トイレ、システムバス、IHクッキングヒーター、システムキッチン

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RE:CHARGE（リチャージ） No.16（2023年1月10日発刊）

2023.01.16

　これまで家庭用蓄電システム市場は主に訪販事業者によって形成されてきたが、昨今ではハウスメーカー等による新築住宅へのスペックインも加わり、更なる普及拡大が進んでいる。

　ここにビジネスチャンスを掴むため、あるいはカーボンニュートラル（CN）実現に向け、異業種からの参入が相次ぎ、業界に新たな風が吹き込まれている。

　今回は中でもLPガス、ケーブルテレビ、自動車、インターネット通信といった生活に密接する4つの市場からエントリーした事業者を独自にピックアップ、各社の動向を紹介していく。

　国の方針や都の政策も相俟って注目が集まる太陽光発電システム。同時に懸念されるのが「パネルの廃棄問題」だ。FIT黎明期の2012年を境に、事業用中心に普及した太陽光パネルの廃棄量は20年度時点で約6,300トン（パネル約31万枚分）超え。製品寿命を25年程度とみるなら2035～37年頃には年間17～28万トンの廃棄が見込まれる。その殆どが産業分野からの排出と予想できるものの、同時期に余剰売電目的で導入された住宅用（10kW未満）も総量の約4分の1を占める。一方で、国内ではこの「使用済みパネル」に対する適正な処理フローが確立・認知されていないことから、約3割のパネルが単純廃棄、およびアルミフレーム等一部の部材リサイクルに留まっている現状だという。もし、廃棄よりもコストを抑え、効率良く資源循環や再利用ができれば─。
　平成26年度から国を挙げてリユース・リサイクルの取組が検討される中、昨年7月、“住宅用”の太陽光パネルを用いた資源循環実証が埼玉県にて行われた。 CO2排出削減にも寄与し、単純廃棄よりもコストメリットを見出したという同実証に迫る。

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No.87（2022年5月号）4月20日発刊

2022.04.18

　脱炭素化に向け、「少しでも多く、環境に配慮した住宅を」と各自治体が名乗りを挙げ、都や県独自の“ゼロエネ”住宅普及を支援する事業がある。なかでも、東京都・鳥取県・長野県は地域特性を踏まえた助成制度を展開し、令和4年度からは一部を刷新して新体制でスタートを切っている。もし、これらの地域でゼロエネ化が進めば…。新築戸建だけでみても1都2県で年間約15万棟が普及する試算だ。
　本誌では、地域独自のゼロエネ住宅に挑むプレイヤーの声を集めつつ、各事業の取り組みを整理した。

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RE:CHARGE（リチャージ） No.13（2022年4月10日発刊）

2022.04.14

　“全量売電”が主流だった産業用太陽光発電も、売電単価の低下や電気代の高止まりにより、つくった電気を売電せず、工場や商用店舗等の設備で使用する“自家消費型”の波が押し寄せている。蓄電池を併設することで自家消費率の更なる向上やBCP対策にもつながり、その補助金も手厚くなっていることから、今後蓄電池を含めた導入の検討が一層増えるものと期待される。
　本誌では、まず連載企画第一弾として“需要家”サイドに焦点を当て、各地で浸透しつつある自家消費型太陽光発電+蓄電池のセット導入事例を挙げていく。

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