ソーラーカーポートの可能性を改めて語る上で、欠かせないのがその駐車場屋根という設置箇所からの落雪回避と、言うまでもなく美観性だ。特に積雪地域の住宅密集地では、 屋根上太陽光パネルからの落雪による近隣トラブルが多発している。また住宅美観性を重視する施主にとって、太陽光パネルの重々しい雰囲気は毛嫌いされがちでもある。
　
こういった課題を乗り越え、施主メリット、再エネ導入の推進を図るべく、ソーラーカーポートの設置に勤しむビルダーが存在する。本特集ではソーラーカーポートの有用性を再点検しながら、彼らの実設置での課題やポイントを交え紹介する。

昨年10月開始のインボイス制度や今年1月に義務化された電子帳簿保存法。建築業界でもこれらの制度改正対応を求められていたが、そこに追随するように4月からの時間外労働の上限規制や25年からの4号特例の縮小や省エネ基準適合義務化が目前に迫っている。人員不足が叫ばれる中で、いかに業務効率化を図りつつ、かつ住宅性能も向上させていけばよいのか。
　
各法令に対応し、受発注業務や見積書作成時間の短縮など残業時間削減に寄与することで解決の糸口となるDXサービスについて、どのような効果が見込めるのかを調査した。

　株式会社アスクラスト『月刊スマートハウス』編集部は2月20日、『月刊スマートハウス』No.109（2024年3月号）を発刊しました。今回の特集では、国土交通省の地域型住宅グリーン化事業に参画する事業者を対象に、住宅供給カバー率やZEH達成率などの調査を実施しました。詳しくは紹介HPをご参照ください。

　『月刊スマートハウス』は、未来の住宅に必要不可欠なエネルギー機器情報を、ハウスメーカー様、地域のビルダー・工務店様、電材機器や建材販売店様向けに発信している唯一の業界専門紙です。住宅建築・販売においてもはや知らないでは済まされない、太陽光発電や蓄電池、断熱材など、あらゆるエネルギー機器・建材の最新ニュースをお届けしています。

住宅用太陽光発電・蓄電池を日本で最も多く売った販売・施工店はどこだ——。
　
今年で8回目を数える本誌恒例企画の「スマエネ販売・施工店 売上高ランキング」を実施した。長く続いたモノ不足感も随分と緩和され、良好な仕入れ・調達環境に戻った2022年度の住宅用太陽光発電・蓄電池市場。燃料高に端を発した電気代の高騰や各種補助金なども後押しとなって、ユーザーの両機器に対する関心は次第に高まり、これを商機と捉えた販売・施工のプロたちは提案を一気に加速させていった。
　
こうしてトップ販売・施工店27社のうち21社が前年を上回る結果となり、増加率も平均30％と各社とも堅調な伸びを示しランクイン。その中で本ランキングを制したのはELJソーラーコーポレーションで、前回首位の新日本住設を8億33百万円の差で振り切り２年ぶりに王者に輝いた。

電気代高騰から自家消費がトレンドになる中、太陽光パネルをはじめとする再エネの認知は増加し、導入が徐々に進んでいる。一方で、今後2030年から廃棄が急増し、2036年頃には20年度比で25～40倍にあたる約17～28万トンの太陽光パネルが廃棄されるという試算を経済産業省が公開。現状の課題としてリサイクル費用が高いこと、排出後の運輸コスト、ガラスのダウンサイクルなどが挙げられている。
　
これらの観点から、産業廃棄物処理のノウハウを活かして全国の排出業者と提携を交わし、スキームを構築する中間処理業者、太陽光パネルの水平リサイクルの試作品を完成させた識者団体、買い取り保証付きの太陽光パネルを販売するメーカーなど、来る、廃棄ピークに備えるための下準備が行われている。今回はそんな業界の先陣を切る精鋭たちの動向に迫った。

昨今の電気代高騰が、住宅用太陽光発電や家庭用蓄電池を販売する事業者にとって追い風となっている―。

本誌がヒアリングした主要販売店によると、“電気代削減”を切り口とした案内、営業トークが一層効果的なものになっているとし、アポイント率や成約率に良い影響を与え、「少なくとも昨対比２割以上の増加が続いている」と売上アップにも繋がっている状況だ。

今後もまた、政府による電気・ガス価格激変緩和措置の補助が半減する９月、そして終了する１０月と段階的な電気代値上がりの見通しがあるなかで、更なる需要増加と提案営業の活発化が予想されるが、各販売店とも如何なる戦略をもって展開していくのか。

これまでの動向を振り返るとともに、今後のビジョンを訊いてみた。

都市部を中心に見られる狭小住宅では、周囲の建物や障害物により日照りの影響を受けやすく、密集地であることから近隣への安全等の配慮も求められ、太陽光発電を搭載する上で不利な条件が重なる。

国としては太陽光発電の設置を求めない『ZEH Oriented』基準を設けるなどで普及を進めているが、一方で、そうした課題を払拭し、太陽光発電の最大限導入に貢献できる製品がある。「パワーオプティマイザ」という太陽光パネル1枚1枚に取り付けるデバイスだ。

東京都においては令和5年度から同デバイスを含めた太陽光発電設置の助成事業もスタートしており、今後、都のみならず”ZEH難所地”を抱える地域でも救世主として活躍することが期待される。もちろん、安全性も向上させることから難所以外での普及も後押しできる製品として注目を浴びそうだ。

2025年4月より住宅に省エネ基準適合が義務付けられることを見据え、高断熱・高気密住宅が広がりつつある。それに伴い、より効率的に使えるようになり、その心地よさからも年間10%伸長とみられる全館空調市場。そんな中、住宅建材・水回り大手メーカーであるLIXILが満を持して参戦する。現在シェアトップを占めるとみられるヒノキヤグループの『Z空調』で着実にエンドユーザーへの認知度も上げてきた全館空調だが、今回のLIXIL参入で市場拡大のさらなる加速化が見込まれる。

本特集では全館空調主要9社の性能や特長を比較し、加えて6月より発売されるLIXIL製についても本誌独占で取材した。

　住宅用太陽光発電・蓄電池を日本一売った販売・施工店はどこだ。今年で7回目となる本誌恒例企画「スマエネ販売・施工店売上高ランキング」を実施した。

　太陽光発電、蓄電池ともに供給サイドにおいて部材不足・高騰による供給不安が続いた2021年度市場。これに伴い両機器の仕入難・調達難を強いられる格好となった流通サイドだが、脱炭素社会の実現に向け、販売の手を緩めるワケにはいかないプロたちは、これまでの販売・施工実績や実力をもってメーカー・商社と上手くコミュニケーションを図りながら、ひたむきに提案営業を続けた。

　そうした決して良好とは言えない販売環境ながらも、多くの販売・施工店が増収し、まさに「激戦」となった。見事トロフィーを手にしたのは—。

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　天然ガス・石炭・原油価格の上昇に伴いエネルギー価格が高騰し、電気代・ガス代の値上げが止まらない。その主たる要因となる燃・原料調整費は、電気・ガス使用量やプランによって上昇幅が異なり、エコキュートやハイブリッド給湯機、エコジョーズ等、採用する給湯機システムによってランニングコストが大きく変わることになる。

　そこでスマートハウス編集部では給湯機メーカー各社協力のもと、給湯機システムにおけるランニング費の試算を実施した。試算パターンは、太陽光発電の余剰電力でお湯の沸き上げを可能にするソーラーシフト型エコキュートと通常のエコキュートを対象にした「オール電化編」、そして電気とガスで効率よくお湯を沸き上げるハイブリッド給湯機とエコジョーズを対象にした「電気・ガス併用編」の2種類。エネルギー価格は変動する為、同号では第1弾として2022年現在のエネルギー価格状況において4種給湯機の比較結果を詳報する。