太陽光発電協会（代表理事：長榮周作パナソニック代表取締役会長、略称：JPEA）は10月20日、毎年恒例の『第33回太陽光発電シンポジウム』を開催。定員400名の会場が満席になるなど、今後向かうべき業界の方向性について注目の高さが窺えた。「新FIT制度を勝ち抜くビジネス展開と基幹電源への道筋」とテーマを定め、経済産業省による最新政策動向、住宅業界からエコワークス、積水化学工業によるZEH市場の熱気について、日本エコシステム、ネクストエナジー・アンド・リソース、エクソルといった老舗太陽光関連企業等が売電モデルからの脱却を見越した事業展開や可能性などを講演した。【詳細は11月20日発刊号にて掲載予定】