ZEH認知者の導入検討８割超、ソーラーフロンティア調査
ソーラーフロンティア（平野敦彦社長）は７月２４日、5年以内に新築一戸建ての住宅購入を検討している既婚男女1,000人を対象に、家庭エネルギーに関する意識調査を実施した。家計の固定費で最も気になるのは「電気代」が最多。太陽光パネルは月々の電気代を安くする節約アイテムとして認識されている。国が推進するネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）を知っている人のうち、内容を理解し導入を検討している人が８割を超えているなどの結果を公表。同社では「住宅購入検討層の間で、太陽光発電の仕組みや経済効果が改めて認識され、ZEHをはじめとした自家消費型の使い方に期待が集まっている」と評価した。
