No.89（2022年7月号）6月20日発刊
Theory of evolution
脱炭素化や2050年カーボンニュートラルが国の目標として掲げられる中、大手ハウスメーカーは省エネ基準最上位等級の標準化やLCCM住宅の発売、自給自足型住宅の普及等、次なる一手を打ち出した。
環境共創イニシアチブによると、大手ハウスメーカー13社の2021年度ZEH率実績の平均は20年度と比べ13%増加した。同業界の直近目標となっている「2030年以降新築される住宅でZEH基準水準の省エネルギー性能確保」、「2030年新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備の設置」に躍進しているわけだが、果たしてこのままゴールテープを切ることができるのか。
2030年目標、2050年カーボンニュートラルまでリミットが近づく中、同号では今春、ZEHやLCCM、自給自足型住宅において新たなトピックスを発表した7社の住宅進化論に迫った。
遠心求想
「聖職」
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