太陽光発電協会（略称：JPEA、長榮周作代表理事パナソニック代表取締役会長）は11月26日、調査対象企業43社における15年度上半期の太陽電池出荷量統計を公表した。系統接続、出力制御などのマイナスイメージが要因したとみられ、対前年同期比20％減の約3.7GWだった。
　住宅用に関しては同25％減の約770MWと下降線を辿っている。業界内では「低圧・産業用に注力した販売店などが回帰できていない」と言われるが、ゼロエネ、ZEH化の推進・普及に伴い堅調な回復が期待されている。