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プレハブ建築協会、大手ハウス10社のスマエネ機器搭載状況公表

 プレハブ建築協会は11月19日、環境分科会に参加する大手ハウスメーカーの14年度スマエネ機器搭載・推進状況などを公表した。
 これは同協会が持続可能社会実現のために策定した環境行動計画「エコアクション2020」に基づくもの。調査対象は旭化成ホームズ、サンヨーホームズ、積水化学工業、積水ハウス、大和ハウス工業、トヨタホーム、パナホーム、ミサワホーム、ヤマダ・エスバイエルホーム、レスコハウス。合計戸建供給数は前年比14%減の約6万戸だった。
 太陽光発電システムの平均搭載容量は前年比22.6%増の5.25kW/戸と大容量化が進む一方、接続保留や買取価格低減の影響で平均供給率は同1.3Pt減の61.9%で7年ぶりに前年を下回った。燃料電池を備えた戸建住宅は同0.6Pt増の17.7%、HEMSに関しては同0.3Pt増の36.7%と微増傾向にある。躯体性能に関しては品確法省エネ対策等級4相当が前年同率の99.8%とほぼ100%に達し、ZEH普及にあたりより高断熱性能を備えた住宅供給が進んでいることを報告した。

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