2025年4月より住宅に省エネ基準適合が義務付けられることを見据え、高断熱・高気密住宅が広がりつつある。それに伴い、より効率的に使えるようになり、その心地よさからも年間10%伸長とみられる全館空調市場。そんな中、住宅建材・水回り大手メーカーであるLIXILが満を持して参戦する。現在シェアトップを占めるとみられるヒノキヤグループの『Z空調』で着実にエンドユーザーへの認知度も上げてきた全館空調だが、今回のLIXIL参入で市場拡大のさらなる加速化が見込まれる。

本特集では全館空調主要9社の性能や特長を比較し、加えて6月より発売されるLIXIL製についても本誌独占で取材した。

　モノ不足が徐々に緩和される一方で、資材高騰や円安等による製品価格改定、エネルギー価格上昇に伴う光熱費の値上げなどが続いた2022 年。
　現在も、決して良好とは言えない市場環境ではあるが、続く脱炭素の潮流や国の後押しもあり成長軌道に乗ってきた、我が業界の最新動向をまとめた。

【収録内容】

住宅用太陽光発電システム、家庭用蓄電システム、EV・PHV＆V2Hシステム、高効率給湯機、住宅用断熱材、樹脂窓・サッシ、換気設備、トイレ、システムバス、IHクッキングヒーター、システムキッチン

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　EV・PHVやV2Hシステム等の導入補助金、通称CEV補助金が早くも枯渇しそうだ—。令和3年度補正予算と令和4年度当初予算合わせて総額530億円ともなる補助金だが、新車種の登場やガソリン代高騰、卒FITの受け皿としての活用など様々な背景のもと、EVとV2H各々が半期を待たずして年間出荷規模以上の台数を受注し、盛り上がりをみせている。
　メーカー側では補助金の早期終了後、どこまで受注・販売を伸ばせるかが試されるが、経産省が8月31日に公表した令和5年度概算要求では430億円を計上、購入支援は続くとみられ、EVとV2Hのある暮らしは着実に浸透していく環境が整ってきている。

　脱炭素化や2050年カーボンニュートラルが国の目標として掲げられる中、大手ハウスメーカーは省エネ基準最上位等級の標準化やLCCM住宅の発売、自給自足型住宅の普及等、次なる一手を打ち出した。
　環境共創イニシアチブによると、大手ハウスメーカー13社の2021年度ZEH率実績の平均は20年度と比べ13%増加した。同業界の直近目標となっている「2030年以降新築される住宅でZEH基準水準の省エネルギー性能確保」、「2030年新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備の設置」に躍進しているわけだが、果たしてこのままゴールテープを切ることができるのか。
　2030年目標、2050年カーボンニュートラルまでリミットが近づく中、同号では今春、ZEHやLCCM、自給自足型住宅において新たなトピックスを発表した7社の住宅進化論に迫った。

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　本誌恒例の全国主要自治体補助金調査を行った。前回同様、各都道府県をはじめ、政令指定都市や中核市、特例市などを調査し掲載。4月30日時点で90自治体が計130事業を実施し、想定予算総額は435億円規模となった。

　過去類を見ない巨額予算を牽引したのは東京都で、都独自のゼロエネ住宅の普及や断熱改修に対し多大な支援を行う施策を繰り出した。脱炭素社会の実現の後押しに繋がるか。引き続き注目したい。

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　コロナ禍での営業を克服しつつあった中、顕在化したモノ不足に苦戦を強いられた2021年だが、ニューノーマルや防災ニーズが奏功し、プラスで着地する業界もあった。
　明暗が分かれた住宅関連機器の最新市場動向を纏めた。

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　脱炭素化で加速する太陽光発電市場―。
　前号では世界大手メーカー各社の動向やシリコン需給逼迫による価格高騰に照準をあてたが、国内市場は如何に。
　FIT制度10年目突入で変わる勢力図に迫った。

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　既知の通り、新型コロナが経済に与えた影響は大きい。

　営業自粛の緊急事態宣言下はもちろん、解除後の現在も尾を引き、業種によっては依然として変わらぬ苦戦を強いられている。

　では、スマエネ機器業界はどうなのか。本誌は太陽光発電、蓄電池、エコキュートの主要メーカーへの取材を通し、現況を把握。各社の戦略にフォーカスを当て、各業界の公開資料等と対比しながら20年度市場の見通しを推計した。

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─近年、これほどまでドラスティックに採用種が変化した住宅商材があっただろうか─。