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第34回太陽光発電シンポジウム開催

2017.12.12

 太陽光発電協会は12月12日、ヒューリックホール(東京都)にて第34回太陽光発電シンポジウムを開催。定員400名の会場は関係者で満席となり脱炭素、主要電源に向かう太陽電池業界の最新情報が共有された。〔次号1月20日発刊号にて詳報します〕

住宅太陽光出荷統計、上期14%減496MW

2017.11.24

 太陽光発電協会(略称:JPEA、代表理事:平野敦彦ソーラーフロンティア社長)は11月22日、17年度 第2四半期(7-9月)の太陽電池出荷統計を公表。国内向けは第1四半期を若干上回るも前年同期比では23%減の1280MWだった。上期ベース(4-9月)でみると総出荷量が同14%減2720MWで住宅用:同14%減496MW、非住宅:同10%減2037MWと軟調傾向が続く。

太陽光出荷統計 17年度第1四半期 前年比7%増

2017.08.31

 太陽光発電協会は8月30日、17年度第1四半期の太陽電池出荷統計を公表。国内出荷量は対前年同期比7%増の1263MWで9四半期ぶりに前年同期を上回った。住宅用は同8%減246MWと軟調が続くも産業用が同10%増1008MWと堅調であったことが全体を引き上げたと分析している。

【完売】No.31 (2017年9月号)8月20日発刊

2017.08.08

〝ネット・ゼロエネルギー〟という言葉からか、〈ZEH=光熱費削減住宅、環境配慮型住宅〉のイメージがすっかり定着してしまった。もちろん、家計や環境に優しいのは尤もなことであり反旗を翻すつもりは毛頭ない。気掛かりなのはZEHが病気にならないための健康な住宅だという印象があまり根付いていないこと。たとえ経済メリットだけの提案が上手く続けられても、太陽光発電の売電効果が薄まってくれば破綻しかねない。今後は如何に高断熱によって生み出される健康メリットを提案できるかがポイントとなる。そこで、提案強化プロジェクト第二弾となる今号では、温熱環境と健康の研究に携わる権威たちがこれまで蓄積してきたエビデンス(科学的根拠)をもとに、ZEHの健康ポテンシャルを紐解く。

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太陽光発電パネル出荷量、前年比11%減6.3GW

2017.05.24

 太陽光発電協会(略称:JPEA、代表理事:長榮周作パナソニック代表取締役会長)は5月24日、16年度の太陽電池出荷統計を公表。国内向けは対前年比11%減の6341MW、このうち住宅用は同20%減・約1.2GW、産業用は同8%減・約5.1GWだった。

太陽電池 16年 出荷統計 前年比2割減6.6GW

2017.02.20

 太陽光発電協会(代表理事:長榮周作パナソニック会長)は2月20日、16年度第3四半期の出荷量統計を公表した。これにより通期(1~12月)実績が明らかとなったが、国内向け総出荷量は対前年比2割減の6.6GWと3年連続下落した。住宅用は同26%減1.2GW、非住宅用は同16%減5.1GWだった。

【完売】No.25 (2017年3月号)2月20日発刊

2017.02.07

 ZEHの普及舞台が着々と整いつつある一方、ZEHは太陽光発電システムをはじめ高効率機器、高性能建材を導入する必要があるため、もっぱら”高コスト”のイメージだけが先行し、この先入観がZEH普及の障壁ともなっている。打破するにはコストを意識した「提案方法」が課題となり、如何に施主へメリットを伝えることができるかが重要である。そこで、連載企画第三弾となる今号では、その〝訴求方法〟についてフォーカス。ZEHの経済性や健康性などのメリットを、どう訴求し売買契約へ結びつけていくと良いか。実際のZEHビルダーが行っている提案成功術を紹介するとともに、その手法を紐解く。

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16年上期住宅太陽光、26%減575MW

2016.11.25

 太陽光発電協会(略称:JPEA、代表理事:長榮周作パナソニック代表取締役会長)は11月24日、16年度第2四半期の太陽電池出荷統計を公表。国内出荷量は前年同期比6%減の1665MWで、住宅用は同16%減の309MWだった。上期を集計すると同23%減の約2.8GW、住宅用は同26%減575MWとなったが、ZEH普及元年という牽引材料の好影響を受けたとみられ16年度Q1とQ2における住宅用の推移は15%増と回復基調にある。

経産省 今年度2回目の調達価格等算定委員会開催

2016.10.24

 経産省は10月24日、今年度2回目となる調達価格等算定委員会を開催した。今回は各再エネ電源の売電価格や産業用太陽光発電システムの入札制度に関して各団体からヒアリングを行った。
 住宅用太陽光発電システムの売電価格については、予め売電価格の低減スケジュールを設定する方式を採用すべきであるとし、2019年でFIT価格が家庭用電気料金並み(システム価格30万円/kW、売電価格は家庭用電力料金24円/kWh並み)、2020年以降は出来るだけ早い時期に売電価格が電力市場価格並み(システム価格20万円/kW、売電価格は電力市場価格11円/kWh並み)を目指すとしている。
 これに対し、太陽光発電協会(JPEA)は「今回示された方向性には、技術開発の目安としてのコスト目標が含まれており、技術の進展や導入施策の結果としての市場価格動向を勘案するべきではないか」と指摘した。

JPEA、第33回太陽光発電シンポジウム開催

2016.10.21

 太陽光発電協会(代表理事:長榮周作パナソニック代表取締役会長、略称:JPEA)は10月20日、毎年恒例の『第33回太陽光発電シンポジウム』を開催。定員400名の会場が満席になるなど、今後向かうべき業界の方向性について注目の高さが窺えた。「新FIT制度を勝ち抜くビジネス展開と基幹電源への道筋」とテーマを定め、経済産業省による最新政策動向、住宅業界からエコワークス、積水化学工業によるZEH市場の熱気について、日本エコシステム、ネクストエナジー・アンド・リソース、エクソルといった老舗太陽光関連企業等が売電モデルからの脱却を見越した事業展開や可能性などを講演した。【詳細は11月20日発刊号にて掲載予定】