科学技術振興機構（JST）は6月7日、家庭用太陽光発電システムの固定価格買取終了ユーザーが年間1GW規模で大量発生する「2019年問題」の解決にエコキュートが有効であるとの論文を発表した。
　JST戦略的創造研究推進事業の一環で東京大学生産技術研究所エネルギー工学連携研究センターの岩船由美子特任教授らはヒートポンプ給湯機のデマンドレスポンスと家庭用蓄電池の活用による家庭用太陽光の自家消費量拡大効果について評価。研究ではヒートポンプ給湯機、蓄電池の予測―計画―運用モデルを構築。３５７世帯の実電力消費量データを用いた分析を実施。その結果、①給湯機の最適な運用（＝晴れた日の昼間に湯沸かし運転）を行うことで、従来の夜間運転に比べ平均５８００円／年のコストメリットと８％の省エネ効果がある、②家庭用太陽光の自家消費率が３２％から４５％へ増加、③家庭用蓄電池２～４ｋＷｈを導入した時と同等の効果があること等が確認されたという。
　ZEH普及に伴い家庭用太陽光搭載が拡大していく日本において、研究で得られたような給湯機の最適運用機能が実装または普及すると、デマンドレスポンスによる系統の柔軟性向上や更なる省エネ効果が期待できるとの見方を示している。「2019年問題」は買取制度下での売電終了を迎える太陽光保有世帯がその後の買取単価次第で経済性悪化を引き起こす可能性があるという問題。現在の見通しでは5~10円/kWh程度とされ買取適用期間に比べると経済メリットは大幅にダウンすることが想定されている。