太陽光発電協会（以下、ＪＰＥＡ）は10月22、23日の２日間、東京浅草橋のヒューリックホールで第32回太陽光発電シンポジウムを開催した。今回のテーマは『～１００年先まで続く太陽光発電の安定成長を目指して～』。両日に亘り７つのセッションを軸に有識者らが講演やディスカッションを行った。
　冒頭、ＪＰＥＡの泥克信理事（カネカ執行役員ソーラーエネルギー事業部長）が「我が国の太陽光発電産業は、この３年間で、かつてないほどの飛躍と激動を経験している。14年度の国内太陽電池モジュールの出荷量は9.2ＧＷに達し、その市場規模は３兆円を超すまでになった。また、ＦＩＴ制度施行以来、設備認定量に既に運転を開始しているものを合わせるとトータルで約82ＧＷの導入及び導入待ち容量が存在している。これら設備認定案件のすべてが導入開始に至るわけではないが、当協会では２０３０年には１００ＧＷの累積導入量が見込めるとしている」と展望を語った。続いて来賓の挨拶、及び特別講演として、経済産業省資源エネルギー庁の藤木俊光省エネルギー・新エネルギー部長が登壇。『再生可能エネルギーの現状』と題した講演で再エネの導入状況や導入拡大に向けた制度改革の視点を語った。「再生可能エネルギーが日本の電力の２割、いや、むしろ２割を超えて日本の電力を担って頂かなければならないと。そういう電源になって来ている。原子力やその他電源と比肩し得る一種の基幹電源として国民生活、産業、経済活動、さまざまなモノを支える重要な電源になるとも私は思っている。わずか１～３％の電源ではなく、社会を支える基盤としての再生可能エネルギー、就中、太陽光発電である。こういうビジョンと誇りを持ち２０３０年に向かい進んでもらいたい」とした。
　７つのセッションでは、ＦＩＴの見直しなど議論するため経産省が設置した再生可能エネルギー導入促進関連制度改革小委員会の東京大学松村敏弘教授、荻本和彦特任教授、2030年度のエネルギーミックスを議論する長期エネルギー需給見通し小委員会の東京理科大学大学院橘川武郎教授なども講演やパネルディスカッションに参加し盛り上げた。

ＪＰＥＡ泥克信理事

経済産業省の藤木俊光省エネルギー・新エネルギー部長